ダイバーシティ経営を前に！
私達はダイバーシティ・マネジメントの専門家の育成と普及・推進に取り組んでいます
NEWS
ダイバーシティ・コンサルタント養成講座〔東京校〕
女性・外国人・シニア・LGBT・・・多様性が活きる
働き方改革・経営力向上の支援者に！
■ ダイバーシティによる組織活性化と生産性向上の手法を学びます。
・ダイバーシティ経営の導入から実施までを体系的にインプット
・働き方改革から人材不足・雇用対策まで、幅広い現場ノウハウをカバー
■ 一定の成績を収めた修了者は当機構の認定資格を取得できます。
ダイバーシティ・コンサルタント養成講座〔大阪校〕
リアル講座３日＆通信講座をセットした特別編成コース
短期集中の受講しやすいコースです
■ ダイバーシティ経営や働き方改革による生産性・業績向上の考え方と手法を学ぶ講座です。
■ ダイバーシティの導入から働き方改革の実施までを体系的・実践的に学びます。
■ ケーススタディを通じて具体的な支援方法を習得します。
■ 一定の成績を収めた修了者には当機構の認定資格が授与されます。
大阪市北区曾根崎新地2丁目2－16 西梅田MIDビル
ダイバーシティの時代
ダイバーシティとは「人の多様な違いを活かしあうこと」、その「違いが社会や企業を活かすこと」。これをもって、ビジネスにおいては人が活きる組織と経営の高い生産性を実現する考え方のことです。ダイバーシティは、性や国籍だけでなく思考・ライフスタイルに及ぶ多様な属性を対象とします。
今世界は、多様な人材力が競争優位となる「ダイバーシティの時代」を迎えています。実際に、「異質人材の組織」の方が、新しいモノや考え方を生みだす力を示しています。
日本企業の優位点は「均質な組織」にありました。しかし不確実で多様さを増す市場ではそのマイナス面が目立ってきました。今こそ日本型組織の意識と構造を改革する「ダイバーシティ経営」が求められています。
ダイバーシティの基本的考え方
キーワードは「多様性」「受容」「マネジメント」
ダイバーシティとは一言で言えば「多様性を受容する」ことです。
具体的には、個人の固有の外面の属性（国籍、人種、性、年齢、障がいの有無など）や内面の属性（経歴、価値観など）にかかわらず、互いの多様な違いを尊重し受容し合うことを意味します。
ダイバーシティ・マネジメントとは
企業が経営として行うダイバーシティの位置づけは「経営戦略」とされます。人材、マネジメント、マーケティングに係る基本戦略の課題であって、福利厚生などの周辺的な制度問題ではないからです。
ことに欧米企業では、競争優位の重要な戦略であり、ダイバーシティの経営管理が周到に実施されています。
ダイバーシティ・マネジメントの対象
自分にとって他者はすべて多様であるとの認識において「多様」は無数に存在します。ダイバーシティの原点はこの無数の「多様」の尊重にありますが、ここでは実践的な視点から、ダイバーシティ・マネジメントが対象とする｢多様｣を分類します。
ダイバーシティ経営の実践
導入のポイント
経営方針としてトップが明確な姿勢を示すことが重要です。なぜダイバーシティが必要か、自社の目標・目的はどこにあるのかを周知し、理念が一致しているかメンバーともコミュニケーションを取って確認します。
導入フロー
ダイバーシティは、これまでの考え方の延長線上にあるものではなく、社員の意識や行動を変える新たな考え方が必要になります。企業規模、業種、風土などで取り組み方、進め方は変わってきますが、導入の全体像を描き、戦略的に導入していかなければ成功しません。
働き方改革は「働きがい改革」
働き方改革は、時間軸で見れば明治期以降初めてのパラダイム（規範）転換ということができます。背景には、工業社会からサービス・ソフトの3次産業社会への変化や、明治以来増え続けた人口が一気に反転する人口減少と高齢社会の到来、グローバルな市場競争力の低下などがあります。
働き方改革の管理職心得
働き方改革関連法案が成立し、改革項目や指標が明らかになりました。この働き方改革は「経営の構造改革」ともいわれます。高い命題を持つ課題ということですが、対して、改革の進捗を管理する立場である管理者はどのように取り組んだらよいのでしょうか。
コンサルティング業務について
JDIOが認定するダイバーシティ・コンサルタントは、人財の多様な能力を最大限引き出して企業の競争力を強め、経営成果を高める経営戦略を支援するプロフェッショナルです。
一般社団法人
日本ダイバーシティ・マネジメント推進機構
〒151－0051
東京都渋谷区千駄ヶ谷5-28-10
ドルミ第二御苑704号
TEL：03-5919-0823
FAX：03-5919-0824
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